BYOD(Bring Your Own Device)で教育は可能か

BYOD(Bring Your Own Device)で教育は可能か

 

コロナ禍で、義務教育の公立中学校までは、1人1台のパソコン学習環境の整備が予算の確保も含めて進んでいるようである。なんとか地域による不公平なく、2021年からの新教育指導要領によるプログラミング教育が実施されることが望まれる。

 

しかし高校からの教育については、まだ検討が始まったばかりで具体的には決まった事はないようである。コロナ禍の前から、高校でのICT教育の導入においてBYOD(Bring Your Own Device)が検討はされていたようである。

BYOD(Bring Your Own Device)とは、生徒個人が所有しているスマートフォンやタブレット、ノートPCといったデバイスを授業でも利用することを想定している。

民間企業では私的デバイスの利用は情報漏洩のリスクからあまり利用されていない方法である。情報漏洩のリスクの手当の目途がたった企業、利便性の面から導入に乗り出すこともあり得るが、おそらく、それも、もう半年以上後からではないかと思われる。

 

民間企業の場合は会社に1人1台のパソコンがあるのが大多数である。その上で、ネットワーク環境が整備されれば、BYODという選択肢もあるだろう。

しかし高校の生徒の場合は、学校に1人1台毎日使えるパソコン環境が与えられているケースは相当まだ少数のはずだ。今後、従来どおり登校して教室授業を再開することが可能とは限らない。コロナ第3波やインフルエンザ流行のケースを想定すれば、早めに1人1台パソコンの環境を整える方がよい。

 

スマートフォンやタブレットの学習では限界がある。日常会話の英語のリスニング等で電車やバスの通学時間がある人でかなり意思の強い人以外は、スマートフォンだけで高い学力が身につくとは思えない。いや、しかしこの考え方も間違っているかもしれない。

 

既にゲームを夢中でやっているような感覚で、忍耐力もいらず、好奇心のみで旧センター試験の平均点レベルまで学力を伸ばすスマホアプリがあるのかもしれない。しかし、そうだとすると従来型の教室形式の予備校はもっと苦戦しているはずである。進学校の生徒が既に自分で作っている可能性はあるが、全国の高校に普及するまではまだ時間がかかるだろう。そうなると、早くパソコンで双方向授業、動画配信授業の環境を整えてあげる必要がある。

 

高校からは義務教育の枠組みをはずれるので公的予算の確保は難しいかもしれない。

しかし、コロナ世代として基礎学力の劣る世代がでてしまうと『ゆとり世代』で起きたような問題が将来生じる可能性もある。将来の日本の労働生産性に影響するので早めに対策を立てることが重要である。

高校生すべてにパソコンが与えられ、授業や試験パソコン中心になれば、仕事の実務能力も全般に向上することが期待できる。字が下手で悩んでいた生徒も発信型の主体的な学びに参加できるようになる。

初めからパソコンが使える前提の世代が労働市場に早く参加するようになれば、日本の労働生産性は向上し、GDPも回復傾向になる。そうなれば日本の未来は明るい。

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