GIGAスクール構想に足りないもの（2022年1月1日参考追加）
GIGAスクール構想とは、2019年12月に文部科学省から発表されたプロジェクトである。
GIGAとはGlobal and Innovation Gateway for Allの略で小学校の児童、中学校の生徒1人に1台PCと、
全国の学校に高速大容量の通信ネットワークを整備し、多様な子どもたちに最適化された創造性を育む教育を実現する構想のことである。
コロナ禍で授業再開が遅れた現状に即してわかり易く言い換えると
「一日も早く、2日で授業をオンラインで再開した北欧諸国に追いつく。OECD加盟37か国中最下位を一日も早く脱出する。」という事である。
児童一人一台コンピューターの実現を見据えて政策パッケージ
・学校の授業におけるデジタル機器の使用時間はOECD加盟国で最下位
・子供の学校外でのＩＣＴ使用は「学習外」に比重
・ 学校外でのＩＣＴ利用は、学習面ではOECD平均以下、学習外ではOECD平均以上
となっている。
『このような事もっと早く台湾のように取り組まれていれば・・・』と嘆きたくなるところであるが、これからでも本当に地域の格差なく実現できれば、日本の未来は明るくなる。少なくとも、今の小中学生が社会で活躍する10年後には、明るい兆しが見えてくるはずである。
表題が英語日本語混在でわかりにくい『GIGAスクール構想』であるが、内容は日本の教育のIT環境の厳しい現実を危機感をもって受け止め、
その上で方向性が示されている。2021年からは、
中学校でもプログラミング教育が始まり義務教育全体でも
プログラミング教育が定着することになっている。
教育関係者は、新しい授業への対応が大変ではあっても、子供たちが『自分たちは社会から大切にされている』と感じられるように進めていくことが重要である。
従来どおりの教室通学型中心の授業に戻したり、大量に紙のプリントの宿題を出すだけに終わらせれば、
子供たちは、自分たちは社会から大切にされていると感じることはできない。
この新しい時代の授業の先に日本の明るい未来があることを熱く語ることが大切である。
子供たちが自己肯定感をもって、新しい時代の教育に取り組めるように、
『 学校外でのＩＣＴ利用は、学習面ではOECD平均以下、学習外ではOECD平均以上』をとなっていることにも注目する必要がある。
要するに大人からみれば『日本の子供たちにパソコンを与えてしまったら、勉強に活用するよりもチャットやゲームばかりやってしまっていた』
ということである。先行する私立学校でもよく見られた現象であろう。
チャットが多いのは、教室では主体的発言をする人が少なくても、
潜在的には主体的発言をできる子が多いことを示している。
また、ゲームは他のOECDの平均の倍の時間を費やしている。
これは、将来プロゲーマーがもっともたくさん輩出されやすい環境にあるということである。
将来オリンピックもeスポーツがメインになっていく可能性も秘めている現在において
金メダリスト続出の国になる可能性を秘めているとことである。
しかし、ゲームもeスポーツも本当のプロになるためには、スペックの高いゲーム機、
反応のよいスイッチ、マウス、最高速通信回線環境等が必要である。
実はこれらを家庭で用意してあげられるケースは少なく、
中途半端なゲーム廃人になってしまう可能性が高い。
そこでこれからの日本の強みとして、学校教育でも未来産業のゲーム環境を最高スペックで用意して、
プロゲーマー、eスポーツ選手を招いて本格的な授業を行うことも検討すればいいだろう。
何も伝統的な将棋や囲碁だけがプロの道があるわけではない。それゆえプロの世界のキャリア教育につながる形で
新しい時代の授業を行えば、将来別の仕事に就く場合にも応用が利き、
一人一人の働くことへの意欲や労働生産性向上にも貢献する。
そうなれば日本の未来は明るい。eスポーツオリンピックの時代にはメダル大国になる。
自己肯定感をもった子供たちが未来の日本を救う。人口減少で衰退すると思われていた国ニッポンが再び世界に注目されるようになる。
国運にサプライズが起きる。
参考 日本経済新聞 2021年12月29日 朝刊25面 経済教室 「所得倍増計画」の歴史に学ぶ 国民 創造力発揮へ基盤整備
参考：日本経済新聞 2022年1月23日
朝刊1面 企業、老朽ソフト5割放置
世界でサイバー攻撃懸念
日本、ウィンドウズで3割
ポイント
〇 経済成長を推進するのは「人間の創造力」
〇 再挑戦を支える教育制度と社会保障制度を
〇 高度成長実現の原因と結果を取り違えるな
参考：1兆ドルコーチ ・・・・ダイヤモンド社
参考：成しとげる力・・・・サンマーク出版
参考：日本経済新聞2021年5月3日 2:00 [有料会員限定] 今年の1年生 必要な配慮と支援、例年以上 学びや発
参考図書：国運の分岐点「日本再生」最終結論（講談社α新書）：新・所得倍増論「人口が減っても「昭和の常識」を打破すれば平均年収は2倍、GDPは1.5倍に！（東洋経済）
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